目次
はじめに
第１章 総合電機メーカーの失われた30年？
１．高度成長期の日本企業のビジネスモデル―ハードウェア、売り切りモデル
２．新興国企業の新たなビジネスモデル―単機能、安価のキャッチアップモデル
３．ハードウェアとサービスを一体化させたビジネスモデル
（１）リカーリングモデルとは何か？
（２） iPodとiTunesのリカーリングモデル
４．製品に徹底的にこだわるリインベンションモデル
（１）ダイソンの事例
（２）バルミューダの事例
５．単機能、安価のユーザーインモデル
６．総合電機メーカーに迫る新たな展開
（１）総合電機メーカーを巡る競争地図
（２）ソフトウェアからハードウェアへ参入する企業
７．次々と海外企業に買われる日本の電機部門
コラム：東芝の失敗の本質
第２章 そもそも総合電機メーカーとは何なのか？
１．総合電機メーカーとは？
（１）総合電機メーカーの過去と現状
（２）高度成長期の総合電機メーカー
２．規模の経済と範囲の経済を求める企業へ
（１）規模の経済を求める総合電機メーカー
（２）範囲の経済を求める総合電機メーカー
３．限界と新たな思考―垂直統合vs水平分業
（１）垂直統合、水平分業とは何か？
（２）直統統合、水平分業の代表例
４．選択と集中
（１）選択と集中という考え方の原点
（２）シャープの選択と集中
（３）イーストマン・コダックの選択と集中
（４）富士フイルムの多角化
（５）選択と集中と多角化の弊害と示唆
５．それでも総合電機メーカーにこだわるか？
コラム：セブン・ドリーマーズ・ラボラトリーズの夢
第３章 総合電機メーカーの家電戦略はどうあるべきか？ ― AI、IoTの流行のはざまで
１．家電の現在価値
２．総合電機メーカーにとっての家電の位置づけ
３．「個」の価値を磨き上げる家電
（１）消費者が魅力を感じる家電
（２）社会に許容される家電
（３）家電の適正価格とは
（４）サービスとしての家電
４．つながる家電
（１）つながる家電の実例―ヘルシオデリ
（２）つながる家電の戦略
（３）パナソニックβの試みと発展的解消
コラム：生成AI
第４章 総合電機メーカーの葛藤―ニュービジネスの創成
１．ソニーはいかにして新事業を創成しようとしているのか
（１）SAPというソニーの新事業創成プログラム
（２）社内の新事業創出を企図するSAPのプロセス
（３）SAPの優位点は何か
（４）小ぶりだが確実に成果をあげたSAP
（５）本当に大きな成果は出せるのか
（６）SSAPへの移行
（７）SSAPの今後
２．パナソニックはいかにして新事業を創成しようとしているのか
（１）ゲーム・チェンジャー・カタパルトという新事業創出プログラム
（２）毎年度、新規事業のシーズを発掘するゲーム・チェンジャー・カタパルトのプロセス
（３）ゲーム・チェンジャー・カタパルトのパーパスを改めて考える
（４）成果は何か、自問するゲーム・チェンジャー・カタパルト
（５）ゲーム・チェンジャー・カタパルトの今後
３．２社の動きをどう見るか
コラム：デジタルトランスフォーメーションとDtoC
第５章 総合電機メーカーの葛藤―新規事業への参入
１．ソニーの自動車産業への参入
（１）ソニーの遺伝子
（２）自動車産業の構造変化
（３）当初、ソニーが自動車産業への参入を明言しなかった理由
（４）ソニーは、なぜ、自動車産業に参入したのか
（５）今後のソニーとホンダの協業の行方
２． EV車載電池と総合電機メーカー
（１）EVへ向かう各国の動き
（２）EV車載電池の最近の動向
（３）今後の車載電池
（４）車載電池における総合電機メーカーの役割
コラム：日産の失敗の本質
第６章 総合電機メーカーの葛藤―構造改革
１．主要総合電機メーカーの構造改革
（１）日立製作所の再生
（２）ソニーの再生
（３）パナソニックの苦闘と打開策
（４）なぜ機構改革が困難か
２．合併と買収という方法
（１）CVCとM&A、VCとの違い
（２）VCの現状と将来性
コラム：日本で新規事業が育たない理由
第７章 なぜ生え抜き経営者は会社を救えないか―ガバナンスを巡って
１．生え抜き社長は是か非か
（１）ソニーのケース
（２）日産のケース
（３）シャープのケース
（４）日立製作所のケース
（５）生え抜き社長か外部人材社長か
２．創業家の社長は是か非か
（１）日本の同族会社について
（２）同族企業の今後の方向性
３．日本型雇用システムの柔軟化
（１）終身雇用と雇用の流動化
（２）増加するカムバック採用を許容する企業
コラム：CSRとCSVとSDGs
第８章 総合電機メーカーの未来
１．予期せぬ新型コロナウイルス感染拡大の波
２．アフターコロナの処方箋
（１）サプライチェーンをどう考えるか？
（２）新しい生活様式に適合した製品・サービスと制度とは
３．アフターコロナで変わるべきもの
（１）デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）による企業変革
（２）株主資本主義からステークホルダー型資本主義へ
（３）コロナショックを契機とした規制緩和
４．アフターコロナの総合電機メーカー
（１）アフターコロナの総合電機メーカーのBtoB、BtoC
（２）アフターコロナの総合電機メーカーの留意事項
おわりに
