目次
まえがき
刊行にあたって――教育における重要な要素を測定する：教育のための「持続可能な開発目標」のモニタリング（経済協力開発機構（OECD）事務総長アンヘル・グリア）
はじめに：インディケータとその枠組み
利用にあたって
ISCED-2011の新分類について
要旨
A章（Chapter A）教育機関の成果と教育・学習の効果
インディケータA1：成人の学歴分布
表A1.1. 25～64歳人口の学歴分布（2015年）
表A1.2. 高等教育の学歴取得率（プログラム別・年齢層別）（2015年）
表A1.3.年齢層別学歴取得率の推移（2005年、2015年）
表A1.4. 25～34歳人口の学歴取得率（プログラムの性格別）（2015年）
表A1.5. 高等教育修了者の専攻分野（男女別）（2012年、2015年）
インディケータA2：後期中等教育卒業率
表A2.1. 後期中等教育及び高等教育以外の中等後教育卒業率（2014年）
表A2.2. 後期中等教育の普通プログラム・職業プログラムの卒業者（2014年）
表A2.3. 高等教育以外の中等後教育職業プログラムの卒業者（2014年）
表A2.4. 後期中等教育及び高等教育以外の中等後教育卒業率の推移（2005年、2010年、2014年）
インディケータA3：高等教育卒業率
表A3.1. 高等教育の初回卒業率（ISCEDの段階別）（2014年）
表A3.2. 高等教育初回卒業者の特徴（2014年）
表A3.3. 高等教育卒業者の男女別割合（2014年）
表A3.4. 高等教育初回卒業者に占める女性及び留学生の割合と卒業者の平均年齢（ISCEDの段階別）（2014年）
表A3.5. 全卒業者及び留学生の卒業者に占める自然科学・工学プログラム卒業者の割合（ISCEDの段階別）（2014年）
表A3.6. 高等教育初回卒業率の推移（ISCEDの段階別）（2005年、2010年、2014年）
インディケータA4：親の学歴と高等教育進学率
表A4.1. 受入国生まれ・外国生まれの両親を持つ25～44歳の学歴別割合（2012年、2015年）
表A4.2. 移民の背景別の両親の学歴（2012年、2015年）
表A4.3. 両親の学歴と移民の背景別の学歴の世代間移動（2012年、2015年）
表A4.4. 父親と母親の学歴別の学歴の世代間移動（2012年、2015年）
インディケータA5：最終学歴別の就業状況
表A5.1. 学歴別就業率（2015年）
表A5.2. 学歴別失業率（2015年）
表A5.3. 学歴別就業率の推移（年齢層別）（2005年、2015年）
表A5.4. 学歴別失業率の推移（年齢層別）（2005年、2015年）
表A5.5. 25～34歳成人の就業状況（プログラムの性格別、学歴別）（2015年）
表A5.6. 高等教育修了者の就業率（専攻分野別、男女別）（2012年、2015年）
表A5.7. 仕事での情報通信技術の使用頻度（学歴別）（2012年、2015年）
表A5.8. 主要産業における仕事での情報通信技術（使用の有無、作業内容、習熟度）（2012年、2015年）
表A5.9.［L］ 読解力の平均得点（職業区分別、学歴別）（2012年、2015年）
インディケータA6：教育による所得の増加
表A6.1. フルタイム通年労働者の相対所得（学歴別）（2014年）
表A6.2. 男女間の所得比較（学歴別・年齢層別）（2014年）
表A6.3. フルタイム通年労働者、パートタイム労働者、無収入者の割合（学歴別）（2014年）
表A6.4. 高等教育修了者の平均月間所得（専攻分野別、男女別）（2012年、2015年）
インディケータA7：教育からの収益：教育投資への誘因
表A7.1a. 男性が後期中等教育または高等教育以外の中等後教育を修了する場合の私的費用と私的利益（2012年）
表A7.1b. 女性が後期中等教育または高等教育以外の中等後教育を修了する場合の私的費用と私的利益（2012年）
表A7.2a. 男性が後期中等教育または高等教育以外の中等後教育を修了する場合の公的費用と公的利益（2012年）
表A7.2b. 女性が後期中等教育または高等教育以外の中等後教育を修了する場合の公的費用と公的利益（2012年）
表A7.3a. 男性が高等教育を修了する場合の私的費用と私的利益（2012年）
表A7.3b. 女性が高等教育を修了する場合の私的費用と私的利益（2012年）
表A7.4a. 男性が高等教育を修了する場合の公的費用と公的利益（2012年）
表A7.4b. 女性が高等教育を修了する場合の公的費用と公的利益（2012年）
インディケータA8：教育の社会的成果
表A8.1.［L］ 「健康状態が良い」と回答した成人の割合（学歴別、読解力習熟度別、男女別）（2012年、2015年）
表A8.2a. 「健康上の問題による活動制限がある」と回答した成人の割合（学歴別、年齢層別）（2014年）
表A8.3a. 現在と5年後の生活満足度（学歴別）（2015年）
インディケータA9：高等教育修了率
表A9.1. フルタイム学生の修了率（教育段階別、男女別、調査方法及び時間枠別）（2014年）
表A9.2. 各教育段階に入学したフルタイム学生の状況別分布（理論上の履修期間（N）及び理論上の履修期間後3年（N＋3））（2014年）
B章（Chapter B）教育への支出と人的資源
インディケータB1：在学者一人当たり教育支出
表B1.1. 在学者一人当たり（全サービスへの）教育支出（2013年）
表B1.2. 在学者一人当たり年間教育支出の使途別（教育、研究・開発、補助的サービス）構成（2013年）
表B1.3. 初等・中等教育段階の予想される在学期間の在学者一人当たり教育支出累計総額（2013年）
表B1.4. 在学者一人当たり（全サービスへの）年間教育支出の対一人当たりGDP比（2013年）
表B1.5a. 初等・中等・高等教育以外の中等後教育の在学者一人当たり（全サービスへの）教育支出の推移とその要因（2005年、2008年、2010年、2011年、2012年、2013年）
表B1.5b. 高等教育の在学者一人当たり（全サービスへの）教育支出の推移とその要因（2005年、2008年、2010年、2011年、2012年、2013年）
インディケータB2：国内総生産（GDP）に対する教育支出の割合
表B2.1. 教育機関に対する支出の対GDP比（教育段階別）（2013年）
表B2.2. 教育機関に対する支出の対GDP 比の推移（教育段階別）（2005年、2008年、2010年、2011年、2012年、2013年）
表B2.3. 教育機関に対する支出の対GDP 比（財源別・教育段階別）（2013年）
表B2.4. 公財政教育支出の対GDP 比の変化（2008年、2010年、2011年、2012年、2013年）
インディケータB3：教育支出の公私負担割合
表B3.1a. 教育支出の公私負担割合（教育段階別）（2013年）
表B3.1b. 教育支出の公私負担割合（私費内訳別、教育段階別）（2013年）
表B3.2a. 初等・中等・高等教育以外の中等後教育機関への支出に占める公財政支出の割合の推移と公的支出及び私費負担の変化指数（2005年、2008年、2010～2013年）
表B3.2b. 高等教育機関への支出に占める公財政支出の割合の推移と公的支出及び私費負担の変化指数（2005年、2008年、2010～2013年）
表B3.3. 在学者一人当たり年間公財政教育支出（教育機関の種類別）（2013年）
インディケータB4：公財政教育支出
表B4.1. 一般政府総支出及び国内総生産（GDP）に占める公財政教育支出（2013年）
表B4.2. 一般政府総支出及び国内総生産（GDP）に占める公財政教育支出の推移（2005年、2008年、2010年、2011年、2012年、2013年）
表B4.3. 資金移転前後の政府レベル別公財政教育支出（2013年）
インディケータB5：高等教育機関の授業料と学生への公的補助
表B5.1. 高等教育機関における推定平均年間授業料（短期高等教育プログラム及び学士・修士課程または同等の学位プログラム）（2013～14年度）
表B5.2. 高等教育機関における授業料の推定変化指数（ISCED 5～7）及び近年実施された授業料改革（2013～14年度）
表B5.3. 高等教育機関における外国人学生の推定平均年間授業料（2013～14年度）
表B5.4. 高等教育における学生への公的貸与補助（2013～14年度）及び受給者数の変化（2004～05年度から2013～14年度）
表B5.5. 公的貸与補助の返済と軽減・免除（学士・修士・博士課程または同等の学位プログラム）（2013～14年度）
インディケータB6：教育支出の使途別構成
表B6.1. 消費的支出と資本的支出の割合（教育段階別）（2013年）
表B6.2. 消費的支出の支出項目別構成（2013年）
表B6.3. 教育機関の種類別消費的支出の構成（2013年）
インディケータB7：教育支出の水準を決定する要因
表B7.1. 生徒一人当たり教員給与支出（国公立教育機関、教育段階別）（2014年）
表B7.2a. 生徒一人当たり教員給与支出の算定に用いられた要因（国公立教育機関、初等教育）（2010年、2014年）
表B7.2b. 生徒一人当たり教員給与支出の算定に用いられた要因（国公立教育機関、前期中等教育）（2010年、2014年）
表B7.2c. 生徒一人当たり教員給与支出の算定に用いられた要因（国公立教育機関、後期中等教育）（2014年）
表B7.3. 生徒一人当たり教員給与支出に対する各種要因の寄与度（初等教育）（2014年）
表B7.4. 生徒一人当たり教員給与支出に対する各種要因の寄与度（前期中等教育）（2014年）
表B7.5. 生徒一人当たり教員給与支出に対する各種要因の寄与度（後期中等教育）（2014年）
C章（Chapter C）教育機会・在学・進学の状況
インディケータC1：初等教育から高等教育までの在学率
表C1.1.年齢層別の在学率及び予想される教育年数（2014年）
表C1.2. 15～20歳人口に占める在学者の割合（2014年）
表C1.3a. 後期中等教育のプログラム別・年齢層別在学率（2014年）
表C1.4. パートタイム在学者の教育段階別・年齢層別割合（2014年）
表C1.5. 特定の年齢層における在学率の変化（2005年、2014年）
インディケータC2：幼児教育
表C2.1. 幼児教育及び初等教育の年齢別在学率（2005年、2014年）
表C2.2. 早期幼児発達教育と就学前教育プログラム（2014年）
表C2.3. 幼児教育機関に対する教育支出（2013年）
表C2.4. 就学前教育における教育のみのプログラムと一体型プログラム（2014年）
表C2.5. OECD 加盟国及び非加盟国の幼児教育プログラム
インディケータC3：高等教育進学率
表C3.1. 高等教育の教育段階別初回進学率（2014年）
表C3.2. 高等教育初回新入学者の特徴（2014年）
表C3.3. 高等教育初回新入学者の特徴（教育段階別）（2014年）
表C3.4. 高等教育進学率（教育段階別・年別）（2005年、2010年、2014年）
インディケータC4：高等教育機関における留学生と外国人学生
表C4.1. 高等教育機関に在学する留学生及び外国人学生（2014年）
表C4.2. 高等教育の在学者及び留学生全体に占める女性の割合（2014年）
表C4.3. 外国人学生及び留学生の各種傾向（2014年）
表C4.4. 修士課程及び博士課程または同等の学位プログラムに在学する留学生及び外国人学生の前居住国・出身国別割合（2014年）
表C4.5. 国外の修士課程及び博士課程または同等の学位プログラムに在学する自国学生の受入国別割合（2014年）
インディケータC5：若年者の就学及び就業状況
表C5.1. 15～29歳人口及び20～24歳人口の就学者及び非就学者の就業状況別割合（2015年）
表C5.2. 15～29歳人口及び20～24歳人口の就学者及び非就学者の就業状況別割合の推移（男女別）（2000年、2015年）
表C5.3.［L］ 読解力の習熟度別ニートの割合（2012年、2015年）
表C5.3a.［L］ ニートと就業者の読解力平均得点（2012年、2015年）
インディケータC6：成人教育への参加
表C6.1. 学校教育や学校教育以外の教育への成人の参加率（日常生活における読解力スキルの使用指数別）（2012年、2015年）
表C6.2. 学校教育や学校教育以外の教育への成人の参加率（男女別・読解力習熟度レベル別・学習に対するレディネス指数別）（2012年、2015年）
表C6.4. 学校教育以外の教育への成人の参加時間数及び参加率（2012年、2015年）
D章（Chapter D）学習環境と学校組織
インディケータD1：初等・中等教育学校の生徒の標準授業時間数
表D1.1. 義務教育（普通プログラム）の授業時間（2016年）
表D1.2. 義務教育（普通プログラム）の体系（2016年）
表D1.3a. 初等教育段階の教科別授業時間（2016年）
表D1.3b. 前期中等教育段階（普通プログラム）の教科別授業時間（2016年）
インディケータD2：学級規模と教員一人当たり生徒数
表D2.1. 教育機関の設置形態別平均学級規模（2014年）と2005～2014年の変化指数
表D2.2. 教員一人当たり生徒数（2014年）
表D2.3. 教育機関の設置形態別教員一人当たり生徒数（2014年）
インディケータD3：教員の給与
表D3.1a. 教員の法定給与（標準的な教員資格）（勤続年数別）（2014年）
表D3.2a. 高等教育修了の就業者の所得に対する教員給与の比率（実際の給与）（2014年）
表D3.3a. 教員の法定給与の比較（標準的な教員資格）（2014年）
表D3.4. 教員の実際の平均給与（年齢層別、男女別）（2014年）
表D3.5a. 教員給与の推移（標準的な教員資格）（2000～2014年）
表D3.7. 教員の基本給及び追加手当に関連する業務とその他の基準（教育段階別）（2014年）
インディケータD4：教員の授業時間数及び勤務時間数
表D4.1. 教員の授業時間数及び勤務時間数（2014年）
表D4.2. 教員の年間授業時間数の推移（2000年、2005年、2010年、2014年）
表D4.3. 教育段階別教員の業務と職務（2014年）
インディケータD5：教員の構成
表D5.1. 教員の年齢構成（2014年）
表D5.2. 教員の年齢構成（2005年、2014年）
表D5.3. 教員の男女別構成（2014年）
インディケータD6：学校長の構成と職務
表D6.1. 前期中等教育の学校長の男女別・年齢別構成（TALIS2013年調査）
表D6.2. 前期中等教育の学校長の雇用形態（TALIS2013年調査）
表D6.3. 前期中等教育の学校長のリーダーシップ（TALIS2013年調査）
表D6.4. 前期中等教育の学校長の学校開発計画への参加（TALIS2013年調査）
表D6.5. 前期中等教育におけるリーダーシップ活動に対する責任の分担（TALIS2013年調査）
表D6.6. 前期中等教育の学校長の職能開発（TALIS2013年調査）
表D6.7. 学校運営への教員の参加に対する学校長の見解（PISA2012年調査）
付録1 教育制度の特徴（教育関連の主要基礎データ）
表X1.1a. 教育段階別の標準卒業年齢（2014年）
表X1.1b. 教育段階別の標準入学年齢（2014年）
表X1.2a. 指標の算定対象となった会計年度及び学年度（OECD加盟国）
表X1.2b. 指標の算定対象となった会計年度及び学年度（OECD非加盟国）
表X1.3. 義務教育の開始年齢と終了年齢（2014年）
付録2 主要な基本データ
表X2.1. 主要基準統計（調査年は2013年、2014年（暦年））
表X2.2. 主要基準統計（調査年は2005年、2008年、2010年、2011年、2012年（暦年）、時価）
表X2.3. 主要基準統計（調査年は2005年、2008年、2010年、2011年、2012年（暦年）、2013年不変価格）
表X2.4a. 標準的な教員資格を有する教員の勤続年数別法定給与（2014年）
表X2.4b. 最低限の教員資格を有する教員の勤続年数別法定給与（2014年）
表X2.4c. 標準的な教員資格を有する教員の給与の推移（2000～2014年）
表X2.4d. 最低限の教員資格を有する教員の給与の推移（2000～2014年）
表X2.4e. 教員給与の算定に用いた参照データ（2000年、2005～2014年）
表X2.4f. 各国通貨による実際の教員給与の平均の推移（2000年、2005年、2010～2014年）
表X2.5. 勤続15年の教員と教員資格（2014年）
表X2.6. 就学前・初等・前期中等・後期中等教育教員の学歴別の割合（2014年）
付録3 資料・算定方法・テクニカルノート
『図表でみる教育』出版への協力者
前書きなど
『図表でみる教育 OECDインディケータ』は、世界中の教育の現況に関する情報源として信頼できるものであり、OECD加盟35か国及び多数のOECD非加盟国の教育制度について、その構造や財政、成果に関するデータを提供している。
『図表でみる教育 OECDインディケータ（2016年版）』は、本書に掲載する125を超える図、145を超える表、さらにホームページで参照可能な多くの図表とともに、教育機関の成果、各国を通じた教育・学習の効果、教育に投入される財政的・人的資源、教育機会と在学・進学の状況、学習環境と学校組織など、教育のさまざまな側面についての重要な情報を提供している。
2016年版で新たに取り上げる内容は以下の通りである。
●新インディケータのA9で、高等教育の学生の修了率（高等教育プログラムに入学し、所定の年数以内に卒業した者の割合）を分析する。
●もう一つの新インディケータD6では、学校長の人的構成とその職務についてデータを提供する。
●教員給与、卒業率、公的及び私的財源からの教育支出、後期中等教育から高等教育までの在学率と高等教育への初回新入学者、就業せず教育も訓練も受けていない若年成人、学級規模、教員の授業時間について、推移データを示し分析を行っている。
●教育における男女の不均衡について、所得や専攻分野の男女差から、女性は教員に占める割合は大きいのに学校長に占める割合は小さいことまで、分析を進めている。
●職業プログラムに進学し卒業する生徒の特徴に焦点を当てている。
