目次
まえがき
刊行にあたって「人や技能、教育への投資は、インクルーシブな経済成長と就業のための鍵である」（OECD事務総長、アンヘル・グリア）
はじめに：インディケータとその枠組み
利用にあたって
A章：教育機関の成果と教育・学習の効果
インディケータA1：成人の学歴分布
インディケータA2：後期中等教育卒業率
インディケータA3：高等教育卒業率
インディケータA4：職業に対する希望と専攻分野の男女差
インディケータA5：移民としての背景を持つ生徒の学業成績
インディケータA6：親の学歴と高等教育進学率
インディケータA7：最終学歴別の就業状況
インディケータA8：教育による所得の増加
インディケータA9：教育からの収益：教育投資への誘因
インディケータA10：教育水準と経済成長及び労働費用
インディケータA11：教育の社会的成果
B章：教育への支出と人的資源
インディケータB1：在学者一人当たり教育支出
インディケータB2：国内総生産（GDP）に対する教育支出の割合
インディケータB3：教育支出の公私負担割合
インディケータB4：公財政教育支出
インディケータB5：高等教育機関の授業料と学生への公的補助
インディケータB6：教育支出の使途別構成
インディケータB7：教育支出の水準を決定する要因
C章：教育機会・在学・進学の状況
インディケータC1：初等教育から高等教育までの在学率
インディケータC2：就学前教育
インディケータC3：高等教育進学率
インディケータC4：高等教育機関における留学生と外国人学生
インディケータC5：若年者の就学及び就業状況
インディケータC6：成人教育への参加
D章：学習環境と学校組織
インディケータD1：初等・中等教育学校の生徒の標準授業時間数
インディケータD2：学級規模と教員一人当たり生徒数
インディケータD3：教員の給与
インディケータD4：教員の授業時間数及び勤務時間数
インディケータD5：教員の構成
インディケータD6：教育制度における政策・方針決定
インディケータD7：中等教育及び高等教育段階への進学条件
付録1：教育制度の特徴（教育関連の主要基礎データ）
付録2：主要な基本データ
付録3：資料・算定方法・テクニカルノート
用語解説
「図表でみる教育」出版への協力者
表の一覧
表A1.1a．成人の学歴分布（2010年）
表A1.2a．後期中等教育以上の学歴取得率（2010年）
表A1.3a．高等教育の学歴取得率（2010年）
表A1.4．25～64歳人口の各学歴取得率の推移（1997～2010年）
表A1.5．職業教育訓練の規模（2010年）
表A2.1．後期中等教育卒業率（2010年）
表A2.2．後期中等教育卒業率（25歳未満）（2010年）
表A2.3．後期中等教育初回卒業率の推移（1995～2010年）
表A2.4．後期中等教育職業プログラム卒業者の割合（専攻分野別、男女別）（2010年）
表A2.5．後期中等教育修了率（男女別、プログラム別）
表A2.6．後期中等教育修了率（プログラム別、履修期間別）
表A3.1．高等教育の卒業率及び卒業者の年齢分布（2010年）
表A3.2．高等教育卒業率の推移（1995～2010年）
表A3.3．プログラム別高等教育卒業率と留学生・外国人学生の影響（2010年）
表A3.4．ボローニャ・プロセス対応の主要プログラム（2010年）
表A4.1．国際標準職業分類（ISCO）第一大分類または第二大分類の職種に就こうと考えている15歳児の割合（男女別）（PISA2006年調査）
表A4.2．30歳時点で自然科学関連または工学・コンピュータ分野に就業していたいと考えている15歳児の割合（男女別）（PISA2006年調査）
表A4.3．30歳時点で保健・サービス分野に就業していたいと考えている15歳児の割合（男女別）（PISA2006年調査）
表A4.4．高等教育段階の進学率の推移（男女別）（2005～2010年）
表A4.5．各高等教育段階の卒業者に占める女性の割合（2010年）
表A4.6．大学型高等教育及び上級研究学位プログラムの専攻分野別卒業者に占める女性の割合（2000年、2010年）
表A5.1．生徒の読解力得点と学校における生徒の集中度を示す各種指標との相関（PISA2009年調査）
表A5.2．移民としての背景を持つ生徒の各種指標に基づく学校における集中度（PISA2009年調査）
表A5.3．恵まれない生徒の多い学校に在学する生徒の割合（母親の学歴別、職業的地位が低い家庭出身）（PISA2009年調査）
表A5.4．恵まれない生徒の多い学校の指標で各四分位層に属する生徒と、学歴の高いまたは低い母親を持つ生徒の得点（PISA2009年調査）
表A6.1．高等教育在学者の親の学歴別割合（2009年）
表A6.2．親の学歴別25～34歳非就学者の学歴レベル（2009年）
表A6.3．親の学歴別25～34歳非就学者の世代間学歴移動（2009年）
表A7.1a．学歴別就業率（男女別）（2010年）
表A7.2a．学歴別失業率（男女別）（2010年）
表A7.3a．学歴別就業率の推移（1998～2010年）
表A7.4a．学歴別失業率の推移（1998～2010年）
表A7.5．フルタイム労働者の学歴別・年齢層別の割合（2010年）
表A7.6．後期中等教育及び高等教育以外の中等後教育段階（ISCED 3/4）のプログラム別25～64歳の就業状況（2010年）
表A8.1．雇用収入を有する人口の相対所得（2010年または最新の数値が得られた年）
表A8.2a．成人の相対所得の推移（2000～2010年）
表A8.2b．成人男性の相対所得の推移（2000～2010年）
表A8.2c．成人女性の相対所得の推移（2000～2010年）
表A8.3a．男女間の所得比較（2010年または最新の数値が得られた年）
表A8.3b．所得の男女差の推移（2000～2010年）
表A9.1．私的正味現在価値と内部収益率（ISCED 3/4修了）（2008年または最新の数値が得られた年）
表A9.2．公的正味現在価値と内部収益率（ISCED 3/4修了）（2008年または最新の数値が得られた年）
表A9.3．私的正味現在価値と内部収益率（ISCED 5/6修了）（2008年または最新の数値が得られた年）
表A9.4．公的正味現在価値と内部収益率（ISCED 5/6修了）（2008年または最新の数値が得られた年）
表A10.1．GDP成長率（対前年実質増加率）と学歴別労働所得の伸び率（2000～2010年）
表A10.2．25～64歳の学歴別年間労働費用、フルタイム総所得及び年間純所得（2009年または最新の数値が得られた年）
表A10.3．25～34歳の学歴別年間労働費用、フルタイム総所得及び年間純所得（2009年または最新の数値が得られた年）
表A10.5．45～54歳の学歴別年間労働費用、フルタイム総所得及び年間純所得（2009年または最新の数値が得られた年）
表A11.1．30歳時点での平均余命（学歴別及び男女別）（2010年）
表A11.2．選挙で投票をした人の割合（学歴別及び年齢層別）（2008年、2010年）
表A11.3．学歴上昇に伴う「社会活動への参加」率の上昇幅（年齢、性別、所得による調整前と調整後）（2010年）
表A11.4．少数民族の権利平等に対する考え方の市民としての知識レベル別平均得点（2009年）
表B1.1a．在学者一人当たり（全サービスへの）教育支出（2009年）
表B1.2．在学者一人当たり年間教育支出の使途別（教育、研究・開発、補助的サービス）構成（2009年）
表B1.3a．高等教育平均在学期間の一人当たり（全サービスへの）教育支出（累積総額）（2009年）
表B1.4．在学者一人当たり（全サービスへの）年間教育支出の対一人当たりGDP比（2009年）
表B1.5a．初等・中等教育・高等教育以外の中等後教育の在学者一人当たり（全サービスへの）教育支出の推移とその要因（1995年、2000年、2005年、2009年）
表B1.5b．高等教育の在学者一人当たり（全サービスへの）教育支出の推移とその要因（1995年、2000年、2005年、2009年）
表B1.6．中等教育の在学者一人当たりプログラム別（全サービスへの）教育支出（2009年）
表B2.1．教育機関に対する支出の対GDP比（教育段階別）（1995年、2000年、2009年）
表B2.2．教育機関に対する支出の対GDP比（教育段階別）（2009年）
表B2.3．教育機関に対する支出の対GDP比（財源別・教育段階別）（2009年）
表B2.4．教育機関に対する支出の対GDP比（使途別）（2009年）
表B3.1．教育支出の公私負担割合（全教育段階）（2000年、2009年）
表B3.2a．教育支出の公私負担割合（教育段階別）（2000年、2009年）
表B3.2b．教育支出の公私負担割合（高等教育）（2000年、2009年）
表B3.3．高等教育機関に対する公財政支出の割合の推移と変化指数（2000年=100）（1995年、2000年、2005年、2009年）
表B3.4．在学者一人当たり年間公財政教育支出（教育機関の種類別）（2009年）
表B4.1．一般政府総支出及び国内総生産（GDP）に占める公財政教育支出（2009年）
表B4.2．資金移転前後の政府レベル別公財政教育支出（初等・中等・高等教育以外の中等後教育）（2009年）
表B4.3．一般政府総支出及び国内総生産（GDP）に占める公財政教育支出（1995年、2000年、2005年、2009年）
表B5.1．大学型高等教育機関における自国学生の推定平均年間授業料（2008～09年度）
表B5.2．各種財政支援を受ける大学型高等教育の学生の割合（2008～09年度）
表B5.3．公財政教育支出及びGDPに占める家計等私的部門への公的補助の割合（高等教育）（2009年）
表B6.1．初等・中等教育段階の教育支出の支出項目別構成（2009年）
表B6.2．教育支出の支出項目別・教育段階別構成（2009年）
表B7.1a．初等教育段階の生徒一人当たり教員給与支出の算定に用いられた要因（2000年、2010年）
表B7.1b．前期中等教育段階の生徒一人当たり教員給与支出の算定に用いられた要因（2000年、2010年）
表B7.1c．後期中等教育段階の生徒一人当たり教員給与支出の算定に用いられた要因（2010年）
表B7.2．初等教育段階の生徒一人当たり教員給与支出に対する各種要因の寄与度（2000年、2010年）
表B7.3．前期中等教育段階の生徒一人当たり教員給与支出に対する各種要因の寄与度（2000年、2010年）
表B7.4．後期中等教育段階の生徒一人当たり教員給与支出に対する各種要因の寄与度（2010年）
表B7.5．生徒一人当たり教員給与支出の算定に用いられた4要因に対する各国の主な改革（1995～2010年）
表C1.1a．年齢層別在学率（2010年）
表C1.2．年齢層別在学率の推移（1995～2010年）
表C1.3．後期中等教育及び高等教育以外の中等後教育のプログラム別在学率（2010年）
表C1.4．初等教育・中等教育在学者の学校の設置形態別及び就学形態別割合（2010年）
表C1.5．高等教育在学者の学校の設置形態別及び就学形態別割合（2010年）
表C1.6．予測される就学者数（2010年、2015年、2020年）
表C1.7a．予想される教育年数（5～39歳）（2010年）
表C2.1．就学前教育及び初等教育の年齢別在学率（2005年、2010年）
表C2.2．各種の就学前教育プログラム（2010年）
表C2.3．就学前教育における教育のみのプログラムと一体型プログラムの特徴（2010年）
表C3.1．高等教育進学率及び新入学者の年齢分布（2010年）
表C3.2．標準入学年齢未満での高等教育進学率（2010年）
表C3.3．高等教育進学率の推移（1995～2010年）
表C3.4．高等教育新入学者の専攻分野別分布（2010年）
表C4.1．高等教育機関に在学する留学生及び外国人学生（2005年、2010年）
表C4.2．高等教育の専攻分野別留学生及び外国人学生の割合（2010年）
表C4.3．高等教育機関に在学する留学生及び外国人学生の前居住国・出身国別割合（2010年）
表C4.4．国外の高等教育機関に在学する自国学生の受入国別割合（2010年）
表C4.5．外国人学生及び留学生の各種傾向（2010年）
表C4.6．出身国外で学ぶ外国人学生数の推移（受入地域及び出身地域別）（2000～2010年）
表C5.1a．15～29歳人口に予想される就学期間と非就学期間（2010年）
表C5.2a．15～29歳人口の就学及び非就学状況別割合（年齢層別）（2010年）
表C5.2d．15～29歳人口の就学及び非就学状況別割合（教育段階別）（2010年）
表C5.4a．若年者の就学及び非就学状況別割合の推移（年齢層別）（1997～2010年）
表C6.1．雇用主が資金提供する学校教育以外の教育の年間総労働費用と参加者一人当たり年間費用（2007年）
表C6.11．55～64歳人口と65～74歳人口の学校教育や学校教育以外の教育への参加率（2007年）
表C6.3．生涯の就業期間に雇用主が資金提供する学校教育以外の教育に費やされると予想される労働時間費用と対年間労働費用比（2007年）
表C6.4a．25～34歳人口と55～64歳人口の学校教育以外の教育への参加率と参加目的（2007年464）
表D1.1．国公立学校の必修授業時間及び標準授業時間（2010年）
表D1.2a．7～8歳児の必修授業時間に占める教科別授業時間数の割合（2010年）
表D1.2b．9～11歳児の必修授業時間に占める教科別授業時間数の割合（2010年）
表D1.2c．12～14歳児の必修授業時間に占める教科別授業時間数の割合（2010年）
表D2.1．平均学級規模（教育段階別、設置形態別）（2010年）
表D2.2．教育段階別教員一人当たり生徒数（フルタイム換算）（2010年）
表D2.3．教育機関の設置形態別教員一人当たり生徒数（2010年）
表D2.4a．初等・中等・高等教育以外の中等後教育機関の教職員の数（2010年）
表D2.4b．高等教育機関の教職員の数（2010年）
表D3.1．教員の給与（2010年）
表D3.2．教員給与の推移（2000～2010年）（2000年＝100）
表D3.3a．国公立学校の教員に支給される手当（2010年）
表D4.1．教員の授業時間数及び勤務時間数（2010年）
表D4.2．教員の年間授業時間数の推移（2000年、2005年、2010年）
表D5.1．教員の年齢構成（2010年）
表D5.2．教員の年齢構成（1998年、2010年）
表D5.3．教員の男女別構成（2010年）
表D5.4．国公立教育機関における教員養成の要件（2010年）
表D5.5．国公立教育機関の教員になるための要件（2010年）
表D6.1．国公立前期中等教育における政策・方針決定権限の所在別割合（2011年）
表D6.2a．国公立前期中等教育における政策・方針決定権限の所在別割合（領域別：教育・指導体制、人事管理）（2011年）
表D6.2b．国公立前期中等教育における政策・方針決定権限の所在別割合（領域別：学校制度の整備と教育課程、資源管理）（2011年）
表D6.3．国公立前期中等教育において学校が持つ政策・方針決定権限の方法別割合（2011年）
表D6.4a．国公立前期中等教育において学校が持つ政策・方針決定権限の方法別割合（領域別：教育・指導体制、人事管理）（2011年）
表D6.4b．国公立前期中等教育において学校が持つ政策・方針決定権限の方法別割合（領域別：学校制度の整備と教育課程、資源管理）（2011年）
表D6.5．国公立前期中等教育における政策・方針決定権限の所在別割合の推移（2003年、2007年、2011年）
表D7.1a．後期中等教育段階の全国学力テスト（2011年）
表D7.2a．複数の後期中等教育機関で実施されている全国学力テスト以外の標準化されたテスト（2011年）
表D7.3a．高等教育第一学位プログラムの入学試験（2011年）
表D7.4a．高等教育機関が第一学位進学の判断材料にする要素や基準、特別な事情（2011年）
表X1.1a．後期中等教育の卒業率、標準卒業年齢及び卒業率の算定方法（2010年）
表X1.1b．高等教育以外の中等後教育の卒業率、標準卒業年齢及び卒業率の算定方法（2010年）
表X1.1c．高等教育の卒業率、標準卒業年齢及び卒業率の算定方法（2010年）
表X1.1d．高等教育の進学率、標準進学年齢及び進学率の算定方法（2010年）
表X1.2a．本書の指標の基となった会計年度及び学年度（OECD加盟国）
表X1.2b．本書の指標の基となった会計年度及び学年度（その他のG20加盟国）
表X2.1．基本データから見た各国の経済状況（調査年は2009年（暦年）、2009年の時価）
表X2.2a．主要基準統計（調査年は2009年（暦年）、2009年の時価）
表X2.2b．主要基準統計（調査年は1995年、2000年と2005年（暦年）、時価）
表X2.3a．教員給与（各国通貨）（2010年）
表X2.3b．教育段階別教員給与（各国通貨）の推移（2000年、2005～2010年）
表X2.3c．教員給与の算定に用いた参照データ（2000年、2005～2010年）
前書きなど
『図表でみる教育 OECDインディケータ』は、世界中の教育の現況に関する正確で実際的価値のある情報源として信頼できるものである。OECD加盟34か国及びOECD非加盟G20諸国を対象に、各国の教育制度の構造や財政、成果についてのデータを収録している。
『図表でみる教育 OECDインディケータ』は、140の図、230の表、10万に及ぶ数値を駆使し、教育機関の成果、各国を通じた教育・学習の効果、教育に投入される財政的・人的資源、教育機関への入学・在学・進学、学習環境と学校組織など、教育のさまざまな側面についての重要な情報を取り上げる。
2012年版で初めて取り上げる指標の内容は以下の通りである。
・今般の世界同時不況が教育支出に及ぼす影響
・就学前教育の世界的な現況
・異なる社会経済的階層間の高等教育における世代間移動
・GDPなどマクロ経済の成果に対する教育の影響
・各国の教育支出水準を左右する個別の要因
・高等教育の専攻分野別卒業率と比較した、男女15歳児の職業に対する希望
・各国の教員構成と教職に就くための教育要件
・中等及び高等教育への入学における各種テストの影響
