目次
まえがき
刊行にあたって「50年間の教育の変化」（OECD事務総長、アンヘル・グリア）
はじめに：インディケータとその枠組み
利用にあたって
A章：教育機関の成果と教育・学習の効果
A1：成人の学歴分布
A2：後期中等教育卒業率
A3：高等教育卒業率
A4：専攻分野の選択
A5：生徒の社会経済的背景と読解力の成績
A6：読書活動と生徒の読解力
A7：最終学歴別の就業状況
A8：教育による所得の増加
A9：教育からの収益：教育投資への誘因
A10：学歴と労働費用
A11：教育の社会的成果
B章：教育への支出と人的資源
B1：在学者一人当たり教育支出
B2：国内総生産（GDP）に対する教育支出の割合
B3：教育支出の公私負担割合
B4：公財政教育支出
B5：高等教育機関の授業料と学生への公的補助
B6：教育支出の使途別構成
B7：教育支出額の水準を決定する要因
C章：教育機会・在学・進学の状況
C1：初等教育から高等教育までの在学率
C2：高等教育進学率
C3：高等教育機関における留学生と外国人学生
C4：若年者の就学及び就業状況
C5：成人教育への参加
D章：学習環境と学校組織
D1：初等・中等教育学校の生徒の標準授業時間数
D2：学級規模と教員一人当たり生徒数
D3：教員の給与
D4：教員の授業時間数及び勤務時間数
D5：学校の説明責任
D6：教育の成果と機会の公平性
付録1：教育制度の特徴（教育関連の主要基礎データ）
付録2：主要な基本データ
付録3：資料・算定方法・テクニカルノート
用語解説
参考文献
「図表でみる教育」出版への協力者
表の一覧
表A1.1a. 成人の学歴分布（2009年）
表A1.2a. 後期中等教育以上の学歴取得率（2009年）
表A1.3a. 高等教育の学歴取得率（2009年）
表A1.4. 25～64歳人口の各学歴取得率の推移（1997～2009年）
表A2.1. 後期中等教育卒業率（2009年）
表A2.2. 後期中等教育初回卒業率の推移（1995～2009年）
表A2.3. 高等教育以外の中等後教育卒業率（2009年）
表A2.4. 後期中等教育修了率（男女別、プログラム別）
表A3.1. 高等教育卒業率及び大学型高等教育新規卒業者の年齢分布（2009年）
表A3.2. 高等教育卒業率の推移（1995～2009年）
表A3.3. プログラム別高等教育卒業率と留学生・外国人学生の影響（2009年）
表A3.4. ボローニャ・プロセス対応の主要プログラム（2009年）
表A4.1a. 後期中等教育職業プログラム卒業者の専攻分野別割合（男女別）（2009年）
表A4.2a. 高等教育プログラム新入学者の専攻分野別割合（2009年）
表A4.3a. 大学型高等教育及び上級研究学位プログラムの専攻分野別卒業者に占める女性の割合（2000年、2009年）
表A4.4. 高等教育プログラム在学者の専攻分野別割合（2009年）
表A4.5. 高等教育プログラムの留学生及び外国人学生の専攻分野別割合（2009年）
表A4.6. 25～34 歳就業者に占める理工学系卒業者の男女別割合（2009年）
表A5.1. 社会経済的背景と読解力得点（PISA2009年調査）
表A5.2. 移民としての背景別の生徒の割合と読解力得点（PISA2009年調査）
表A5.3. 全生徒に占める「不利な状況を克服した生徒」と「社会経済的背景が恵まれない成績不振の生徒」の割合（男女別）（PISA2009年調査）
表A6.1. 「趣味としての読書」指標と読解力得点（国内の水準別）（PISA2009年調査）
表A6.2. 趣味としての読書に費やす時間別の生徒の割合と読解力得点（PISA2009年調査）
表A6.3. 読む本の種類と読解力得点（PISA2009年調査）
表A6.4. 趣味で読書をする生徒としない生徒の割合と読解力得点（男女別）（PISA2009年調査）
表A7.1a. 学歴別就業率（男女別）（2009年）
表A7.2a. 学歴別失業率（男女別）（2009年）
表A7.3a. 学歴別就業率の推移（1997～2009年）
表A7.4a. 学歴別失業率の推移（1997～2009年）
表A7.5. フルタイムの雇用労働者の割合（2009年または最新の数値を得られた年）
表A7.6. 職業教育プログラム修了者の規模と労働市場における成果（2009年）
表A8.1. 雇用収入を有する人口の相対所得（2009年または最新の数値が得られた年）
表A8.2a. 成人の相対所得の推移（1999～2009年）
表A8.2b. 成人男性の相対所得の推移（1999～2009年）
表A8.2c. 成人女性の相対所得の推移（1999～2009年）
表A8.3a. 男女間の所得比較（2009年または最新の数値が得られた年）
表A8.3b. 所得の男女差の推移（1999～2009年）
表A9.1. 初期教育の一環として後期中等教育または高等教育以外の中等後教育（ISCED 3/4）を修了する場合の私的正味現在価値と内部収益率（米ドル換算）（2007年または最新の数値が得られた年）
表A9.2. 初期教育の一環として後期中等教育または高等教育以外の中等後教育を修了する場合の公的正味現在価値と内部収益率（米ドル換算）（2007年または最新の数値が得られた年）
表A9.3. 初期教育の一環として高等教育（ISCED 5/6）を修了する場合の私的正味現在価値と内部収益率（米ドル換算）（2007年または最新の数値が得られた年）
表A9.4. 初期教育の一環として高等教育を修了する場合の公的正味現在価値と内部収益率（米ドル換算）（2007年または最新の数値が得られた年）
表A10.1. 学歴別年間労働費用、フルタイム総所得及び年間純所得（25～64歳）（米ドル換算額）（2009年または最新の数値が得られた年）
表A10.2. 学歴別年間労働費用、フルタイム総所得及び年間純所得（25～34歳）（米ドル換算額）（2009年または最新の数値が得られた年）
表A10.4. 学歴別年間労働費用、フルタイム総所得及び年間純所得（45～54歳）（米ドル換算額）（2009年または最新の数値が得られた年）
表A11.1. 「選挙で投票をした」「ボランティア活動を行った」「生活に満足している」と回答した人の割合（学歴別）（2008年）
表A11.2. 生徒の市民としての知識レベルと市民参加（2009年）
表A11.3. 学歴上昇に伴う選挙での投票、ボランティア活動、生活満足度の上昇幅（2008年）（年齢、性別、収入による調整前と調整後）
表B1.1a. 在学者一人当たり（全サービスへの）教育支出（2008年）
表B1.2. 在学者一人当たり年間教育支出の使途別（教育、研究・開発、補助的サービス）構成（2008年）
表B1.3a. 高等教育平均在学期間の一人当たり（全サービスへの）教育支出（累積総額）（2008年）
表B1.4. 在学者一人当たり（全サービスへの）年間教育支出の対一人当たりGDP比（2008年）
表B1.5. 在学者一人当たり教育段階別（全サービスへの）教育支出の推移とその要因（1995年、2000年、2008年）
表B1.6. 中等教育の在学者一人当たりプログラム別（全サービスへの）教育支出（2008年）
表B2.1. 教育機関に対する支出の対GDP比（教育段階別）（1995年、2000年、2008年）
表B2.2. 教育機関に対する支出の対GDP比（教育段階別）（2008年）
表B2.3. 教育機関に対する支出の対GDP比（財源別・教育段階別）（2008年）
表B3.1. 教育支出の公私負担割合（全教育段階）（2000年、2008年）
表B3.2a. 教育支出の公私負担割合（教育段階別）（2000年、2008年）
表B3.2b. 教育支出の公私負担割合（高等教育）（2000年、2008年）
表B3.3. 高等教育機関に対する公財政支出の割合の推移と変化指数（2000年＝100）（1995年、2000年、2005年、2006年、2007年、2008年）
表B3.4. 在学者一人当たり年間公財政教育支出（教育機関の種類別）（2008年）
表B4.1. 一般政府総支出及び国内総生産（GDP）に占める公財政教育支出（1995年、2000年、2008年）
表B4.2. 資金移転前後の政府レベル別公財政教育支出（初等・中等・高等教育以外の中等後教育）（2008年）
表B5.1. 大学型高等教育機関における自国学生の推定平均年間授業料（2008～09年度）
表B5.2. 各種財政支援を受ける大学型高等教育の学生の割合（2008～09年度）
表B5.3. 公財政教育支出及びGDPに占める家計等私的部門への公的補助の割合（高等教育）（2008年）
表B6.1. 使途別（教育、研究・開発、補助的サービス）教育支出及び教育機関以外の教育サービスに対する私費負担の対GDP比（2008年）
表B6.2a. 初等・中等教育段階の教育支出の支出項目別構成（2008年）
表B6.2b. 教育支出の支出項目別・教育段階別構成（2008年）
表B7.1. 初等教育段階の生徒一人当たり教員給与支出に対する各種要因の寄与度（2008年）
表B7.2. 前期中等教育段階の生徒一人当たり教員給与支出に対する各種要因の寄与度（2008年）
表B7.3. 後期中等教育段階の生徒一人当たり教員給与支出に対する各種要因の寄与度（2008年）
表C1.1a. 年齢層別在学率（2009年）
表C1.2.年齢層別在学率の推移（1995～2009年）
表C1.3. 中等教育のプログラム別在学率（2009年）
表C1.4. 初等教育・中等教育在学者の学校の設置形態別及び就学形態別割合（2009年）
表C1.5. 高等教育在学者の学校の設置形態別及び就学形態別割合（2009年）
表C2.1. 高等教育進学率及び新入学者の年齢分布（2009年）
表C2.2. 高等教育進学率の推移（1995～2009年）
表C3.1. 高等教育機関に在学する留学生及び外国人学生（2000年、2004年、2009年）
表C3.2. 高等教育機関に在学する留学生及び外国人学生の前居住国・出身国別割合（2009年）
表C3.3. 国外の高等教育機関に在学する自国学生の受入国別割合（2009年）
表C3.4. 高等教育のプログラム別留学生及び外国人学生の割合（2009年）
表C3.5. 出身国外で学ぶ外国人学生数の推移（2000～2009年）
表C4.1a. 15～29歳人口に予想される就学期間と非就学期間（2009年）
表C4.2a. 若年者の就学及び非就学状況別割合（2009年）
表C4.2d. 15～29歳人口の就学及び非就学状況別割合（2009年）
表C4.3. 非就学若年者の失業比率（2009年）
表C4.4a. 若年者の就学及び非就学状況別割合の推移（1997～2009年）
表C5.1a. 学校教育以外の全教育と学校教育以外の職業関連教育への参加率ならびに参加者一人当たり及び成人一人当たり参加時間と予想される参加時間、年間実働時間、学校教育以外の職業関連教育への参加時間の対労働時間比（2008年）
表C5.1b. 学校教育以外の職業関連教育への参加率と予想される参加時間（学歴別）（2007年）
表C5.2a. 学校教育以外の全教育と学校教育以外の職業関連教育の参加者一人当たり及び成人一人当たり参加時間（学歴別、就業状況別）（2007年）
表C5.3a. 学校教育と学校教育以外の教育への参加率（教育の種類別、学歴別）（2007年）
表C5.4a. 学習活動についての情報を求め、見つけた者の割合（学歴別）（2007年）
表D1.1. 国公立学校の必修授業時間及び標準授業時間（2009年）
表D1.2a. 9～11歳児の必修授業時間に占める教科別授業時間数の割合（2009年）
表D1.2b. 12～14歳児の必修授業時間に占める教科別授業時間数の割合（2009年）
表D2.1. 平均学級規模（教育段階別、設置形態別）（2009年）
表D2.2. 教育段階別教員一人当たり生徒数（フルタイム換算）（2009年）
表D2.3. 教育機関の設置形態別教員一人当たり生徒数（2009年）
表D3.1. 教員の給与（2009年）
表D3.2. 教員給与と教員養成の要件（2009年）
表D3.3. 教員給与の推移（1995～2009年）（2005年＝100）
表D3.4. 教員給与の対一人当たりGDPの推移（2000～2009年）
表D3.5a. 国公立学校の教員に支給される手当（2009年）
表D4.1. 教員の授業時間数及び勤務時間数（2009年）
表D4.2. 教員の年間授業時間数の推移（2000年、2005～2009年）
表D5.1a. 前期中等教育段階の全国学力テスト（2009年）
表D5.2a. 前期中等教育段階の全国学力調査（2009年）
表D5.3. 規則・法令に関する説明責任：国公立学校がコンプライアンスに関する報告書の提出を求められる分野（2009年）
表D5.4a. 前期中等教育段階の学校監査（2009年）
表D5.5. 学校選択制と学校選択のための金銭的誘因（教育段階別）（2009年）
表D6.1. 潜在的に脆弱な15 歳児の生徒の割合（PISA2009年調査）
表D6.2. ソーシャル・インクルージョン（社会的包摂）指標（PISA2009年調査）
表D6.3. 読解力習熟度がレベル3未満の生徒に関する相対リスクと生徒層関連度（PISA2009年調査）
表D6.4. 読解力習熟度がレベル2未満の生徒の相対リスクと生徒層関連度（PISA2009年調査）
表D6.5. 学校教育の成果を評価しない生徒の相対リスクと生徒層関連度（PISA2009年調査）
表D6.6. 生徒と教員の関係がよくない学校に在籍する生徒の相対リスクと生徒層関連度（PISA2009年調査）
表X1.1a. 後期中等教育の卒業率、標準卒業年齢及び卒業率の算定方法（2009年）
表X1.1b. 高等教育以外の中等後教育の卒業率、標準卒業年齢及び卒業率の算定方法（2009年）
表X1.1c. 高等教育の卒業率、標準卒業年齢及び卒業率の算定方法（2009年）
表X1.1d. 高等教育の進学率、標準進学年齢及び進学率の算定方法（2009年）
表X1.2a. 本書の指標の基となった会計年度及び学年度（OECD加盟国）
表X1.2b. 本書の指標の基となった会計年度及び学年度（その他のG20加盟国）
表X1.3. 後期中等教育の修了要件
表X2.1. 基本データから見た各国の経済状況（調査年は2008年（暦年）、2008年の時価）
表X2.2a. 主要基準統計（調査年は2008年（暦年）、2008年の時価）
表X2.2b. 主要基準統計（調査年は1995年と2000年（暦年）、時価）
表X2.3a. 教員給与（各国通貨）の算定に用いた基準統計（2009年）
表X2.3b. 教員給与（ユーロ換算額）の算定に用いた基本統計（2009年）
表X2.3c. 教育段階別教員給与（各国通貨）の推移
表X2.3d. 教員給与の算定に用いた基準統計（1995年、2000年、2005～2009年）
前書きなど
OECD加盟各国の政府は、公的予算の縮小を迫られる一方、効果的な教育、拡大するニーズに応える教育を実現する政策を模索している。『図表でみる教育 OECDインディケータ（2011年版）』はそうした各国政府に対し、他の国々との比較の中で自国の実績を検証する機会を提供するものである。本書は、教育制度に関する比較可能な指標を多数提示し、教育の現況を国際的に比較・評価する方法について専門家の総意を反映している。
各指標が示すのは、どのような人が教育に関わり、教育にはどの程度の資金が投じられ、教育制度はどのように機能しているかについてである。また、例えば、主要教科の生徒の成績の比較、収入や成人の就業機会に対する教育の影響など、多種多様な教育の成果についても報告している。
2011年版で初めて取り上げる内容は以下の通りである。
・1995年以降に実施された、高等教育の授業料改革に関する分析。
・社会的背景と学習成果の相関に関する指標
・国公立及び私立学校における学校の説明責任に関する指標。
・生徒・学生の専攻分野の選択に関する指標。
・職業指向、学問指向それぞれのプログラム修了者の労働市場における成果の指標。
・成人教育・訓練の範囲に関する指標。
・生徒の読書に関する指標。
